ヨーロッパの不登校事情を理解しよう！

各国で「不登校」、「いじめ」、「進学」の概念が異なるため確固たるデータもない状態で、ヨーロッパにも不登校の子どもたちは大勢いるといわれていますが、その背景は日本とは異なるようです。

不登校よりも就労問題

多くの国ではホームスクーリングや通信での教育を認めているため、学校へ行かなくとも「教育を受けている」とみなされます。いじめ・集団になじめない・家庭環境・勉強についていけない、といった不登校の背景は日本にも共通していることでしょう。共通していないものでは、移民・文化・宗教などが絡んだ理由が挙げられます。

 

また、どちからというと“就労”のほうが重要項目として扱われ、教育については選択肢の多さ・自由さもあり比較的深刻な問題とは考えられておらず、「就職できない」、「フリーターしか雇用案件がない」といった問題のほうが大きいようです。

大きく異なる各国の教育制度

ヨーロッパの不登校問題で正確な統計データが取りにくいのは、教育制度が国、または州によって違うから。

 

例えば、イタリアでは高校卒業資格試験が重要視されており、この合格判定なしには大学に進むことはできません。イギリスで特徴的なのは学年が変わるたびに試験を受けるという「統一試験制度」。さらにドイツでは、「キムナジウム（大学進学を目指す予備校的存在）」、実科学校、職業学校、特殊教育学校などが日本でいう高等学校にあたり、各学校を合わせた「ゲザムト・シューレ」という総合学校もあります。国による違い、州による違いで繚乱した状態なのです。

 

逆に言えば、このように多様なスタイルの教育制度だからこそ、ホームスクーリングや通信教育制度が整っているのかもしれません。